賃金には、大きく分けて基本給と諸手当があり、基本給は、さらに属人給、仕事給、総合給に分類することが出来ます。属人給とは年齢、学歴、勤続年数など労働者の属人的要素のみによって賃金が決められるもので、仕事給とは、職務内容や職務遂行能力など仕事的要素のみによって賃金が決められるものです。総合給は属人的要素と仕事的要素を総合的に勘案して賃金が決められるものです。今回ご質問の職能給、職務給は基本給を決める際の仕事給に該当するものです。

　職能給とは、簡単に言えば、その人がどの程度の能力（職務遂行能力）を持っているか？を基準にして賃金を決定します。ここで言う職務遂行能力とは、どの程度の能力が必要な仕事をしているか？もしくは、どの程度の仕事ができる能力があるのか？を言い、直接、仕事の成果を基準として賃金を決定する成果給とは異なります。職能給は、日本的な賃金制度で能力の発展段階に応じて賃金が決定されますので、配置転換によって職務内容が固定的ではない労働慣行に馴染みやすい。

　職務給とは、簡単に言えば、その人がどの程度の職務を担当しているか？を基準として賃金を決定するものです。それぞれ担当している職務を分析（職務分析）し、その職務にどの程度の価値があるかを評価（職務評価）し、ひとつひとつの職務の相対的価値を基準として賃金を決定するものです。職務給は、それぞれの職務が標準化され、明確な場合に適しているもので、基本的に、上位の職務に昇進しない限り昇給も行われません。 例えば、30万円の能力を持った人が、40万円の職務を担当し、20万円の成果があった場合、職能給であれば、月給30万円、職務給であれば月給40万円、成果給であれば月給20万円などと考えることができるでしょう。